NFT市場が急冷え—取引量ピーク比80%減、プラットフォーム撤退ラッシュ

かつて熱狂を巻き起こしたNFT市場が深刻な冷え込みに見舞われている。主要プラットフォームの取引量は過去最高値から80%急減、サービス終了を発表するプロジェクトが相次ぐ。

■ バブル崩壊後の現実

2022年のNFTバブルから3年—猿のJPEG画像に数百万ドルが投じられた狂乱は遠い記憶だ。OpenSeaなどの取引量はATH比80%減、Solanaチェーンを中心にサービス終了が相次いでいる。

■ 金融当局も冷淡な視線

FSA関係者は「投機的資産の典型例」とコメント。暗号業界内でも「utilityのないNFTは淘汰される」との見方が支配的だ。

市場関係者は苦渋の選択を迫られている—革新を続けるか、あるいはこの冬を耐え抜くか。ただし、ウォール街のアナリストたちはすでに次のバブル探しに忙しいようだ。

取引量の急減と市場の現状

NFT市場の取引量は、2021年の熱狂的なピーク以降、長期にわたる下落傾向にある。特に2024年の年間取引高は137億ドル（約1兆9591億円）と、2020年以来の最低水準を記録した。

2022年には、9ヶ月間で取引量が97%も激減していた過去もある。

2025年に入ると、市場の低迷はさらに加速しており、2024年12月から2025年3月までの期間で取引量は63%も減少。

2024年12月の13億6000万ドル（約1944億8000万円）から2025年1月には26%減少し、2月にはさらに50%落ち込んでいる。

週間ベースで見ても、2月には主要ブロックチェーン全体で週平均12%の減少が見られ、取引量は9000万ドル（約128億7000万円）にまで落ち込んだ。

イーサリアム（ETH）のNFTは週3400万ドル（約48億6200万円）の売上を維持し、依然として市場を支配しているものの、ソラナ（SOL）は30%減、ビットコイン（BTC）基盤のNFTも17%減と苦戦している。

市場縮小の背景にある要因

この市場縮小にはまず、仮想通貨（仮想通貨）市場の価格変動や、米国の貿易政策を巡る経済的な不確実性が、NFT市場にも直接的な影響を与えている。

次に、ウォッシュトレード（価格を不当につり上げるための自作自演取引）への懸念も根強い。2023年初頭には、取引量の80%以上がウォッシュトレードに関連していたとの指摘がある。

さらに、2021年の投機的なブームが市場の過熱と過飽和を招き、その後のハイプサイクルの終焉とともに、NFTへの関心が急速に低下したことも大きな要因だ。

市場分析プラットフォームのDappRadarも、2024年後半に一時的な回復の兆しが見られたものの、2025年初頭からNFTの勢いは再び鈍化したと報告している。

サービス終了も相次ぐ

市場全体の縮小は、個々のプラットフォームにも影響を及ぼしている。

大手NFTマーケットプレイスであるOpenSeaは、すでに2022年に売上が75%減少したと報じられている。

また、NFTマーケットプレイス「X2Y2」や仮想通貨取引所クラーケンが運営するNFTサービスは、市場からの撤退を余儀なくされている。