インインテル、CPU供給不足を警告…AI・PC需要急増で「旧プロセスがボトルネック」に
インテルがCPU供給不足の可能性を警告しました。AIとPC需要の急増により、旧世代の製造プロセスがボトルネックとなっていることが原因です。2026年に予定されている18Aプロセスの立ち上げが期待されていますが、当面の供給制約が懸念材料となっています。
AI・PC需要の急増がCPU供給を逼迫
インテルのデイビッド・ジンスナーCFOは、AIとPC需要の急増によりCPU供給が逼迫していると明らかにしました。特に「インインテル7」や「インテル10」などの旧世代プロセスで製造されるCPUの供給不足が顕著で、これが2024年第2四半期の業績に影響を与える可能性があると述べています。
「PCやデータセンター向けCPUの需要が供給能力を上回る状況が続いている」とジンスナーCFOは説明。「2026年に18Aプロセスが本格化するまで、供給制約が続く可能性がある」と付け加えました。
18Aプロセスへの移行がカギ
インインテルは2026年に18Aプロセス技術の導入を計画しています。この最新プロセスは「パンサーサーレイク」や「ノーバレイク」といった次世代CPUに採用され、製造能力とエネルギー効率の大幅な改善が期待されています。
業界アナリストのBTCCチームは「インテルが18Aプロセスへの移行を成功させれば、現在の供給制約を解消できるだけでなく、AMDに対する競争優位性を再確立できる可能性がある」と指摘しています。
競合他社の動向
競合のAMDはTSMCの先進プロセスを活用し、供給面で優位に立っています。特にAI向けプロセッサー市場では、AMDがインインテルに対してシェアを拡大しています。
BTCCアナリストは「インインテルが18Aプロセスで約束した性能を実現できれば、2026年以降の市場シェア回復が可能になる」と述べています。
業界全体への影響
CPU供給不足はPCメーカーやデータセンター事業者に広く影響を与えています。特にWindows 11対応機種の需要が高まっているため、供給制約が価格上昇につながる可能性があります。
IDCの最新レポートによると、2024年のPC市場は前年比8%成長が見込まれていますが、CPU供給問題がこの成長を阻害するリスクがあると警告しています。
今後の見通し
インインテルは短期間の供給制約を認めつつも、長期的な解決策として18Aプロセスへの投資を継続しています。同社は2026年までに製造能力を大幅に拡大する計画で、これが実現すれば現在の供給問題は解消されると見ています。
市場関係者は「AI需要の急増が業界全体のサプライチェーンに予想外の圧力をかけている」と指摘。「インテルだけでなく、業界全体で供給能力の拡大が必要だ」と述べています。
