ビットコインが72,000ドルの大台を突破した。米国で発表された3月のコアCPI（消費者物価指数）が前年比2.6%となり、市場予想の2.7%を下回ったことが、リスク資産に対する明確な買いシグナルとして機能。インフレ懸念の後退が金融緩和期待を高め、仮想通貨市場全体に強気ムードを広げている。

なぜ本日のCPI発表が数値以上の意味を持つのか

3月は、イランによる紛争と結びついた原油価格ショックを完全に反映した初めてのインフレ統計となった。3月初旬には原油価格が一時1バレル115ドルを超え、米国のガソリン価格が2022年8月以来初めて1ガロン4ドルを上回った。

バンク・オブ・アメリカ、JPモルガン、ウェルズ・ファーゴなどのウォール街大手銀行は、CPIヘッドラインを前月比0.87%から0.99%と予測していた。ニック・ティミラオス氏の調査による中央値予測は、月間0.90%、年間3.3%だった。

しかし、コアインフレーションは異なる動きを示した。前月比0.26%と、多くの銀行予想を下回り、エネルギーショックがまだ広範な消費者物価には波及していないことを示唆する内容となった。

利下げ観測の変化でBTCが上昇

BTCは発表直後、約7万1900ドルから7万2320ドルへと上昇した。コアインフレが市場予想を下回ったことで、米連邦準備制度理事会（FRB）が2026年後半に利下げ余地を持つのではという思惑が再燃した。

それでも、CMEフェドウォッチツールによると、FRBが4月29日の会合で政策金利を3.50%-3.75%のまま据え置く確率は98.4%となっている。利上げを見込むトレーダーはわずか1.6%にとどまる。

FRBは3月会合で、2026年のインフレ予測を2.7%へと引き上げた。政策決定者19人のうち7人が今年の利下げゼロを見込む。このタカ派的な見解がある中、本日のコアインフレ冷え込みは再加速論に対抗する重要なシグナルである。

小数点よりも方向性

今回の発表で本質的に問われるのは、インフレ率が3.3%なのか3.4%なのかではない。エネルギー以外にも物価上昇圧力が広がっているのか、それとも原油主導の一時的な高まりなのか、それが焦点だ。

もしコア指標が2.7%未満を維持し続ければ、イラン関連エネルギーショックの波及は限定的であるとの見方が強まるだろう。この違いが、今後数週間でBTCが7万5000ドルを再び試すか、6万7000ドルのサポート水準へ後退するかを左右する可能性が高い。