FRB決定前にビットコインは安定、ソラナは下落、ペンドルが上昇をリード

仮想通貨市場は火曜日、様々な動きでスタートした。ビットコイン（BTC）は106,000ドル近くまで下落した一方、イーサリアム（ETH）は横ばい、多くのアルトコインはそれぞれ異なる動きを見せた。新たな地政学的緊張と間近に迫ったFRBの利上げ決定が、トレーダーの慎重な姿勢を引き出している。

地政学リスクとFRB注目

中東情勢に関するニュースが、本日のボラティリティの一因となっている。イスラエルとイランの新たな衝突により原油価格が上昇し、リスク資産への圧迫懸念が浮上している。これはFRBの政策発表（予想：金利5.25–5.50%維持）直前の動きだが、強気な発言があれば現在の上昇にブレーキがかかる可能性がある。

ビットコインは堅調維持

BTCは一時106,000ドル近くまで下落した後、106,500ドル台で取引を終えた。108,000ドルを明確に突破すれば109,000ドル中盤へ、逆に106,000ドルを下回れば105,000ドル台再テストの可能性がある。スポットETFの資金流入は、機関投資家が下落局面でも買いを継続していることを示唆。

アルトコイン：上昇と下落が分かれる

ETHは2%下落（「Merge」アップグレード関連ニュース前の利益確定売り）。XRPは大型株でトップの1%上昇（2.24ドル一時到達）。ソラナ（SOL）は155ドルの支持線を維持できず3%近く下落（152.27ドル）。一方、DeFi資金調達楽観論を背景にPENDLEが中小型トークンで3%上昇と注目を集めた。

企業・規制関連ハイライト

スタンダード・チャータード銀行の調査によると、61社の上場企業（仮想通貨セクター除く）が「ビットコイン財務戦略」を採用し、現金準備の一部をBTCに配分（インフレヘッジ目的）。

仏大手銀行の仮想通貨部門は、2番目のステーブルコイン「USD CoinVertible（USDCV）」をイーサリアム・ソラナ両ブロックチェーンでローンチ（国際送金効率化を目的としたデジタル資産拡充の一環）。

米上院は包括的な仮想通貨法案を可決へ（トランプ前大統領の仮想通貨投資に関する条項は除外。定義・AML基準・ステーブルコイン規制が焦点）。

今後の見通し

市場の注目はFRB声明（18日）とパウエル議長会見に集中。初回利下げ時期の示唆があるか、強気スタンスを維持するかが焦点。FRB以外では、米小売売上高データとG7会合の進展をチェック。トレーダーは、オンチェーンデータとETF資金流動が大口資金の動向を測る指標として機能すると見られる。

翻訳者: SteelHaWk3