ビットコインは一時的な安全資産でもFOMO資産でもない

ビットコインは、金融市場におけるリスク選好の高まりをうまく活用できていない。米国株式と米国債の比率は、ドナルド・トランプ氏の就任以来の最高水準に達した。S&P500は、イランが米国との核協議再開を模索しているとの報道を受けて上昇した。投資家たちは、中東紛争の最悪期は過ぎ去り、近く終結すると考えている。

仮想通貨市場のリーダーであるビットコインは、二つの世界の間に挟まれているように見える。世界的なリスク選好の高まりには反応せず、地政学的緊張の高まりを背景とした安全資産のようにも成長していない。ビットコインと金には多くの共通点がある：供給量が本質的に限られており、破壊できないことだ。トークンは貴金属よりも転送や隠匿が容易である。その結果、特に法定通貨への信頼が揺らいだ場合に、デジタル資産は安全資産として利用されることがある。

2025年の米ドルの弱さが、年初来13%のビットコイン上昇の主要な要因の一つだ。ホワイトハウスの関税政策により米ドル指数が下落を続けるなら、ビットコインは上昇するだろう。

一方、マイケル・セイラー氏のストラテジーはビットコインの買い付けを続けている。さらに10億ドルが仮想通貨に投資され、その準備高は634億ドルに増加した。専門の上場投資信託も遅れを取っていない。最大のETFであるiShares Bitcoin Trustは、2025年に125億ドルを集め、準備高を700億ドルに増やした。機関投資家からの需要増がビットコインを支えている。

おそらく市場は中東の武力衝突に関して過度に楽観的だ。イスラエルは最後まで戦う意思を示しており、米国もそれを止めるよう求めていない。紛争が長引けば、世界的なリスク選好は低下し、米国株指数とビットコインの両方にとって悪材料となる。逆に、テヘランとエルサレム間の相互攻撃が早く終結するほど、コインの上昇トレンド回復の可能性は高まる。

翻訳者: SteelHaWk3