仮想通貨保有率が2018年比8倍急増──米投資家の「リスク過大」懸念は変わらず【最新調査】
仮想通貨市場は2018年以降、保有率が8倍という驚異的な成長を記録。しかし米国投資家のリスク認識は依然として高いままだ。
■ 数字が語る急成長
2018年を起点とした8倍増という数字は、仮想通貨が単なる一時的なブームではなく、確固たる資産クラスとして認知されつつあることを示唆している。
■ リスク許容度のギャップ
一方で、伝統的な米国投資家コミュニティでは「ボラティリティが高すぎる」という懐疑的な見方が根強く残っている。ウォール街の重鎮たちは相変わらず、自分たちが理解できない資産クラスを「危険」とレッテル貼りするのがお得意だ。
■ 未来への分岐点
この認識ギャップが埋まる時、仮想通貨市場は真のメインストリームへの階段を駆け上がることになる──あるいは、伝統金融勢力の最後のあがきが始まるのかもしれない。
- ギャラップ社の調査によると、アメリカの成人のうち、仮想通貨を保有しているのはわずか14%で、回答者の60%は購入に興味がないとし、近い将来に購入する予定があると回答したのはわずか4%だった。
- この調査では、若い男性と高所得者が仮想通貨を保有する傾向が高い一方で、女性、高齢者、低所得世帯は仮想通貨保有率が低いという人口統計上の格差が明らかになった。
- 保有率は上昇しているものの、ほとんどのアメリカ人は仮想通貨をリスクの高い投資と見ており、アメリカの投資家の64%が「非常にリスクが高い」と考えている。
仮想通貨（仮想通貨）はかつてないほど簡単に購入できるようになったかもしれないが、ほとんどのアメリカ人は依然として手を出そうとしていない。
ギャラップ（Gallup）の最新調査によると、アメリカの成人のうち仮想通貨を保有しているのはわずか14%だ。この数字は増加傾向にあるが、投資家全体から見れば依然としてごく一部に過ぎない。
6月中旬に実施されたこの調査では、仮想通貨に対する強い懐疑心が明らかになった。回答者の60%は仮想通貨の購入にまったく興味がないと回答し、興味があると答えたのはわずか17%だった。近い将来に仮想通貨を購入する予定があると答えた人もわずか4%だった。
ギャラップはまた、株式、債券、または投資信託を1万ドル以上保有するアメリカの投資家は55%が仮想通貨を「非常にリスクが高い」と考えていることも明らかにした。それでも、保有率は2018年の2%から17%へと急上昇している。
アメリカには仮想通貨支持の大統領がおり、近年はより明確な規制が導入されているかもしれないが、こうした懐疑的な見方は驚くべきものではない。2021年の強気相場は極端なボラティリティをもたらし、仮想通貨をメインストリームの話題にしたが、その後の厳しい「仮想通貨の冬」では、FTXのような有名企業の倒産や詐欺、不正利用が相次ぎ、個人投資家のセンチメントは悪化した。
その後、機関投資家が仮想通貨市場に参入し、より合法的な市場へと発展したとはいえ、過去の損失に苦しむ多くの個人投資家は、依然として警戒を怠らないだろう。
4年前、ギャラップはアメリカの投資家の6%が仮想通貨を保有していると報告した。この数字はその後上昇しているが、アメリカ連邦準備制度理事会（FRB）の調査ではアメリカの投資家の12%が保有していることが明らかになっており、これは控えめな数字かもしれない。
保有状況を詳しく見てみると、人口統計上の格差は歴然としている。 18歳から49歳の男性の4人に1人が仮想通貨を保有している一方、調査によると、女性と高齢者の保有率は急落している。
大学卒業生と高所得者は平均以上の所有率だが、高齢者や低所得世帯は依然として仮想通貨にほとんど接触していないことが調査で示されている。
知識格差も依然として存在している。調査対象者のほぼ全員が仮想通貨について聞いたことはあるが、実際にその仕組みを理解していると答えたのはわずか35%だった。知識レベルは若い男性と富裕層で最も高かった。
仮想通貨を理解していると主張する人でさえ、依然としてリスクの高い投資だと考える人がほとんどだ。アメリカの投資家のうち、64%がこの資産クラスを「非常にリスクが高い」と見ており、2021年の60%から増加している。
調査によると、アメリカ人の約7人に1人が仮想通貨を保有している一方で、10人中約6人が株式または不動産を保有している。仮想通貨が最良の長期投資であると答えた成人はわずか4%だった。
｜翻訳：CoinDesk JAPAN
｜編集：井上俊彦
｜画像：Shutterstock
｜原文：Crypto Still Seen as ‘Risky’ Among U.S. Investors DesPite Ownership Surging 8x Since 2018: Survey
