モルガン・スタンレーがE*Trade経由で暗号取引に参入へ——ウォール街の巨人がようやくブロックチェーンに目覚めた

ブルームバーグのスクープによると、モルガン・スタンレーは傘下のE*Tradeプラットフォームで仮想通貨取引を開始する最終調整段階にある。1500億ドル規模の資産を管理する金融帝国が、ついに「ボジョレー・ヌーボー的な値動き」で知られる暗号市場に本格参戦だ。

■ ウォール街の遅すぎた決断

同社の動きは、機関投資家向けにビットコインETFを提供してきた従来路線からの転換を示唆。ようやく小口投資家の需要を認識したようだが、BTCが半減期を2回も終えた後にこの決断とは…伝統金融の鈍感さが光る。

■ 規制のグレーゾーン突破

SECの厳しい監視下にある中、E*Tradeを「暗号のトロイの木馬」として活用する戦略。既存の証券免許を活用し、新規申請のリスクを回避——流石は法務部門に年間10億円投入するだけある。

暗号業界の反応は懐疑的だ。「2009年に始まるパーティーに、16年遅れて到着する典型的なウォール街スタイル」とあるDeFiプロトコル創設者は冷笑。一方で、この動きが2025年の機関資金流入をさらに加速させる可能性は否定できない。

• モルガン・スタンレーは、E*Trade向けに仮想通貨取引機能を構築しており、2026年の導入を目指している。
• 同行は、ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨の現物取引を可能にするための提携を模索している。
• トランプ政権の政策変更と業界の勢いを受け、アメリカの銀行は仮想通貨取引に再び参入している。

モルガン・スタンレー（Morgan Stanley）は、E*Tradeのプラットフォームに仮想通貨（仮想通貨）取引機能を導入することを計画している。これは、個人ユーザーに仮想通貨への直接的なアクセスを提供しようとするアメリカの大手銀行がこれまでに取った行動の中で最も本格的なものだ。

この取り組みはまだ初期段階にあり、来年に開始される可能性がある。ブルームバーグによると、モルガン・スタンレーは現物取引のためのインフラ構築を支援するため、仮想通貨ネイティブの企業との提携を検討している。

この取り組みは、同社の仮想通貨の商品ラインアップの大幅な拡大となるだろう。現在のラインアップには、自社の富裕層向けのETF（上場投資信託）、オプション、先物契約が含まれる。昨年にドナルド・トランプ（Donald Trump）氏がホワイトハウスに復帰し、仮想通貨業界全体の規制緩和が進んだ後、社内での議論が活発化したと報じられている。

モルガン・スタンレーがE*Tradeに仮想通貨取引をどのように導入するか次第では、コインベース（Coinbase）やクラーケン（Kraken）といった仮想通貨ネイティブの取引所との競争が激化する可能性もある。

他の機関もこれに追随している。チャールズ・シュワブ（Charles Schwab）は現物取引の追加に関心を示している。また、ソーファイ（SoFi）はアメリカにおける仮想通貨を取り巻く環境に「根本的な変化」が生じたことを受けてこの分野への本格的な進出を検討している。

｜翻訳・編集：林理南
｜画像：Sven Piper/Unsplash
｜原文：Morgan Stanley Eyes Launching Crypto Trading Through E*Trade: Bloomberg