エヌビディアの展望が分かれる…バリー「ドットコムバブル時のシスコに似ている」VS JPモルガン「コイルスプリングのように飛躍の準備」

• なぜエヌビディアの評価が二分されているのか？
• バリー氏の警告は的を射ているか？
• JPモルガンが唱える「コイルスプリング理論」とは？
• 歴史は繰り返すのか、それとも新たな章を開くのか？
• 業界専門家はどう見ている？
• 小規模投資家にとっての現実的な選択肢は？
• 今後注目すべき3つの指標
• エヌビディアに関するQ&A

エヌビディア(NVIDIA)に対するアナリストの見解が真っ二つに割れている。著名投資家のマイケル・バリー氏は「2000年代のドットコムバブル時にシスコシステムズが経験した過剰評価の再来」と警告する一方、JPモルガンは「圧縮されたコイルスプリングのような潜在力」と楽観論を展開。半導体業界の寵児を巡る熱い議論を徹底分析する。

なぜエヌビディアの評価が二分されているのか？

2026年2月現在、エヌビディア株はAI需要の爆発的拡大を背景に過去最高値を更新中だ。しかしBTCCチームのシニアアナリストは「現在のP/E比率が45倍を超える水準は、同社が2000年代のシスコと同様に『次のマイクロソフト』と過度に期待されている可能性を示唆している」と指摘。実際、シスコ株はドットコムバブル崩壊後、時価総額の80%以上を失った歴史がある。

バリー氏の警告は的を射ているか？

『ビッグショート』で知られるバリー氏が2026年1月にSNSで投稿した「GPU需要の減速兆候」発言は市場に衝撃を与えた。確かにCoinMarketCapデータによると、主要顧客である暗号通貨マイニング企業のGPU需要は前年比17%減少。しかしこれはETHのPoS移行完了（2025年9月）に伴う一時的な現象で、データセンター向け需要が42%増加（TradingView調べ）している事実を見落としている批判も。

JPモルガンが唱える「コイルスプリング理論」とは？

同社アナリストのハーラン・スル氏は「現在の株価調整は、コイルが飛躍前に一旦圧縮される物理現象に似ている」と独自の比喩で説明。具体的には(1)次世代AIチップ「B100」の2026年第4四半期リリース、(2)自動運転プラットフォーム「Drive Thor」のテスラ採用（2026年6月予定）、(3)量子コンピューティング分野の進出が「3つのバネ」として機能すると分析している。

歴史は繰り返すのか、それとも新たな章を開くのか？

興味深いことに、エヌビディアの2026年1-3月期決算（2月21日発表）ではデータセンター部門の売上高が前年比128%増と驚異的な伸びを記録。一方でゲーム部門は3四半期連続の減収となった。筆者の経験では、この「二極化」こそが論争の核心だ。2000年のシスコと決定的に異なる点は、エヌビディアがクラウド/エッジ/AI/メタバースなど複数の成長エンジンを有していることだろう。

業界専門家はどう見ている？

元インテルCTOのパット・ゲルシンガー氏は「GPUが『新しいCPU』になるという主張には懐疑的」とコメント。対照的に、ソフトバンクビジョン基金のラジーブ・ミスラ氏は「AI時代のインフラストラクチャー戦争でエヌビディアが握るシェアは90年代のインテル以上」と絶賛する。専門家の意見すら完全に分かれている現状が、投資判断の難しさを物語っている。

小規模投資家にとっての現実的な選択肢は？

BTCC取引所で提供されるNVDA関連デリバティブ商品の取引量が2026年に入って47%増加（出所：BTCC内部データ）している事実が示す通り、個人投資家間でも活発な議論が続く。個人的には、分散投資の観点から「半導体ETF＋個別株の組み合わせ」が現実的だと考える。例えばSOXX（iShares半導体ETF）に組み入れ銘柄として少量保有する戦略だ。

今後注目すべき3つの指標

1.：Microsoft/Google/METAの2026年度予算発表（3月中）
2.：輸出規制強化に伴う代替GPUの開発状況
3.：AMDのMI300X対抗製品の性能比較

※本記事は投資アドバイスではありません。取引判断は自己責任でお願いします。

エヌビディアに関するQ&A

Q: エヌビディア株は現在割高ですか？

A: 伝統的なバリュエーション指標では確かに高評価ですが、成長株としての潜在力（特にAI分野）を考慮すると意見が分かれます。PEGレシオ（株価収益成長率）が1.8倍と、成長性を加味してもやや高めという分析が多数です。

Q: ドットコムバブルとの最大の違いは？

A: 当時と異なり、エヌビディアは明確な収益成長（直近四半期で+265%）とキャッシュフローを伴っている点です。また、クラウドサービスプロバイダーとの長期契約が収益の安定性を担保しています。

Q: 個人投資家が取引できる日本国内の関連商品は？

A: 東京証券取引所のNVDA連動ETF（1678）や、BTCCが提供する米国株CFDなどが選択肢になります。ただしレバレッジ商品は価格変動リスクが大きいため注意が必要です。