著名アナリストのクリプト・ローバー氏が2026年4月7日、市場に対して緊急警告を発した。同氏は、イラン情勢を中心とした地政学的リスクが複数の経済危機を収束させており、近く10%規模の市場調整が発生すると予測。『これは単一のリスクではなく、システム全体に対する全方位危機だ』と述べ、投資家に極度の警戒を呼びかけている。

1. 食料危機が進行中

同アナリストによると、ヘッジファンドは2022年6月以来初めて小麦に対して強気なポジションに転じた。ホルムズ海峡の封鎖により、世界の海上肥料取引の約30%が混乱し、ユリア価格は戦争開始以来約50%上昇している。

Oil is the headline.

Food is the next shoe to drop.

Hedge funds just flipped to net long wheat for the first time since June 2022. Longest positions in six years.

With the Hormuz closure disrupting fertiliser flows, farmers worldwide can't get the inputs they need. Some are… pic.twitter.com/OArTJaPPMB

作付けシーズンが進行する中、AI分析企業ヘリオスは、世界の食料価格が2026年末までに12%から18%上昇する可能性があると警告した。

2. 日本国債市場のストレス

一方で、日本の国債利回りは数十年ぶりの高水準を記録し続けている。アナリストは、歴史的にこれが広範囲な市場崩壊の前兆であると指摘する。

🇯🇵 Japanese bond yields are going parabolic.

This is very bad. pic.twitter.com/zW5OoxZeiB

3. プライベートクレジット市場への警告

プレッシャーはプライベートクレジット分野でも強まりつつある。BeInCryptoの報道によれば、Blue Owl、ブラックロック、アポロなど多くの企業が償還請求の増加を受けて出金に上限を設けている。

JPモルガンのジェイミー・ダイモンCEOも「一般的なレバレッジド・レンディングでの損失は、現在の経済環境に対して予想以上に大きくなる」と警告した。

4. サブプライムローン延滞の増加

コベイシ・レターによると、サブプライムローンの延滞率は全体残高の10%に達し、11年ぶりの高水準となった。

この比率は2021年から3倍以上に拡大し、世界金融危機時の状況と比較されている。

「延滞率は2008年の金融危機の際に約19%まで急騰し、サブプライム債務は3兆5000億ドルで全世帯債務の約30%を占めていた。現在、サブプライム債務は2兆7000億ドル、全体の約15%で依然として高水準。負債の返済に遅れる米国人も増加中」と同レターは指摘している。

5. スタグフレーション懸念の高まり

原油価格の上昇により、インフレや景気後退リスクへの懸念が高まっている。米国の消費者インフレ期待値は3月に6.2%に急伸。2025年8月以来の高水準である。

また、サウジアラビアのアラムコは、5月アジア向けアラブライト原油の販売価格をベンチマーク比で1バレルあたり19.5ドルのプレミアムに引き上げると、ブルームバーグが報じた。

「インフレ期待値は世界的に高まっている。今日、サウジアラビアはアジア向けに過去最高値となる原油価格を設定した。これは典型的なスタグフレーションのケースであり、経済に重大な悪影響を及ぼす」とクリプト・ローバー氏は述べた。

🇸🇦🚨BREAKING: World’s largest oil exporter, Saudi Aramco, will raise crude prices to a record $19.50 premium for May sales in Asia.

Its flagship Arab Light crude has rocketed from $2.50 per barrel in April to $19.50 in May, a 680% surge in a single month. pic.twitter.com/bAYSucVCb2

6. イラン攻撃によるアルミニウム危機

さらに産業面でも危機が拡大している。イランによる湾岸のアルミ工場への攻撃で価格が紛争開始以降大幅に上昇した。

エミレーツ・グローバル・アルミニウム（EGA）は、アル・タウィーラ施設の完全復旧に最大12カ月かかる可能性を警告した。

「アル・タウィーラは世界最大級の製錬所で、2025年には160万トンを生産し、世界生産の約2.3%を担う。中東地域は世界アルミニウム生産の約9%を占めるが、他地域の制約により在庫が減少し、市場のバッファーが失われている。航空機から食品包装、ソーラーパネルまであらゆる分野で利用されるため、混乱の余波はメタル市場をはるかに超えて波及する」とグローバル・マーケッツ・インベスターが報告した。

停戦が実現するか否かが、これら同時多発的な危機が局地的に収まるか、さらに大きな問題へ発展するかを左右する可能性がある。