専門家が警告する10%以上の急落リスクが現実化。ビットコインが6万9000ドルを割り込み、月曜日のショートスクイーズによる上昇が構造的に脆弱であったことを市場が即座に証明した。中東情勢（イラン攻撃懸念）をトリガーとした本格的な調整局面へ突入か。

火曜日の期限、マーケット全体でリスクオフに

トランプ米大統領がイランに突き付けた最後通告による合意締結の期限、もしくは軍事攻撃拡大の現実的な脅威が、夜通しで「警告」から「差し迫った現実」へと変化した。テヘラン側はパキスタンを通じて伝達された停戦案を拒否し、制裁解除・復興支援・恒久的な敵対行為停止を要求。リスク資産を中心に市場は全体的に慎重な姿勢に転じた。

原油は、トランプ米大統領がイランの橋や発電所へ火曜夜までに攻撃の可能性を示唆したことで、1バレルあたり113ドルを突破した。金は1オンスあたり4654ドルまで上昇し、投資家は伝統的な安全資産に資金を移動した。仮想通貨市場は一部で回復し、ビットコインは6万8957ドル、イーサは2115ドルまで戻した。

BNBは0.6%下落し600ドル、XRPも同程度下げて1.32ドルとなった。仮想通貨市場全体の時価総額は2兆4400億ドル付近で推移し、前日比0.2%減にとどまった。月曜日の上昇は、CoinGlassのデータによれば1億4500万ドル超のショート強制清算が主因であり、新たな資金流入はまだ確認されていない。

ビットコイン、繰り返される「天井」の罠に

ビットコインは2月後半以降、7万ドルの水準で何度も跳ね返されている。イランを巡る情勢がリスク選好に影響を及ぼし始めた時期と重なる。7万ドルに近づくたび、利益確定売りが入り流動性も薄くなる。このパターンはもはや常態化しつつある。

ホルムズ海峡は現在、停戦交渉の中心に位置する。エネルギー供給ルートの長期的な妨害が起これば、世界的なマクロ経済見通しは一段と悪化する。仮想通貨も今なお他のリスク資産と連動しているため、その圧力を直に受ける展開。