イーサリアム財団が運営資金調達のためネイティブトークンを売却する長年の慣習を覆し、約1億ドル相当のETHをステーキングプールへ投入する方針を固めた。この戦略的転換は、財団がイーサリアムネットワークの長期的健全性とPoSセキュリティに対する前例のないコミットメントを示すもので、機関投資家のステーキング参入に新たな追い風を与える可能性が高い。

イーサリアム財団、年間400万ドルの利回りも

オンチェーンデータによれば、4月3日に財団は約4万5034ETH（約9300万ドル相当）をイーサリアム・ビーコンデポジットコントラクトに入金した。

この動きは、アーカム・インテリジェンスの追跡で確認されており、財団のトレジャリーマルチシグウォレットから2047ETHずつ組織的に移動した。

THE ETHEREUM FOUNDATION HAS NOW STAKED $100M ETH

The Ethereum Foundation just staked another $46.51M ETH for a total of $93.1M staked today.

They now hold $143.1M of staked ETH. How much ETH will the ETH Foundation stake? pic.twitter.com/uCVOkQU0tM

これは、週初めに2万2500ETHの少額入金に続く動きであり、財団のステーキング総残高は6万9500ETH（約1億4300万ドル）に達した。

過去10年近くにわたり、財団のトレジャリー運用は市場で憶測を呼ぶ焦点だった。これまで財団は、定期的なETHの売却により、年間予算や研究助成、エコシステムの開発を賄ってきた。

これらのETH売却は、しばしば市場が過去最高値に近い局面で行われたため、一部トレーダーは財団による売りをローカルな価格上限の有力なシグナルとみなしていた。その結果、プロトコルのリーダーたちに長期的な信念が不足しているとの批判が高まった。

今回のステーキングへの方針転換により、財団は自らの経済圏の主要な参加者となった。清算者ではなくバリデーターとして活動することで、4億3000万ドル規模のイーサ保有資産を、生産的で利回りを生むエンダウメントへと転換している。

現時点の機関向けステーキング利回りはおよそ2.7%であり、財団が現在保有するステーキング資産は年間で約400万ドルの継続収益を生み出す見込みだ。

ただし、この動きにより、財団もネットワーク参加者と同様の運用リスクや「スラッシング」による損失リスクに直面する。

一方、財団の新たな方針は機関投資家の間で広がるトレンドと合致している。

BitMineなどの企業も昨年、数百万トークンのステーキングを実施しており、世界全体では3,850万イーサ（流通供給量の約30%）がネットワーク保護のためにステークされている。