【警戒信号】バイナンスリサーチが公開：5つの仮想通貨に10%下落リスクが迫る

バイナンスリサーチが主要仮想通貨5銘柄に対する警戒信号を発出。同社は近い将来、これらの資産が最大10%の調整局面に入る可能性があると警告した。この警告が発せられた背景には、伝統的市場の不安定な動きがあった。同日、VIX指数は13.16%急騰し、S&P500は1.75%、ナスダックは1.93%下落。一方、ブレント原油は1.19%上昇、イーサリアム（ETH）は0.96%上昇と、資産クラス間で明暗が分かれた。

戦争・規制・ETF審査停滞が同時発生

米中央軍（CENTCOM）によると、USSトリポリが3月28日に中東へ到着し、3500人の兵士を派遣した。

U.S. Sailors and Marines aboard USS Tripoli (LHA 7) arrived in the U.S. Central Command area of responsibility, March 27. The America-class amphibious assault ship serves as the flagship for the Tripoli Amphibious Ready Group / 31st Marine Expeditionary Unit composed of about… pic.twitter.com/JFWiPBbkd2

同日、イエメンのフーシ派がイスラエルに弾道ミサイルを発射し、米国とイスラエルによるイランへの戦争に正式参加した形となった。

Polymarketの停戦成立（4月末まで）予想確率は32%にとどまり、ホルムズ海峡の正常化は21%と後れを取っている。

CLARITY法案が上院銀行委員会の非公開審議に入った。同法案の最新版は、ステーブルコインの受動的利回りを禁止する内容が盛り込まれ、発行体から強い反発を招いている。

Circleは該当法案文書の流出を受けて株式時価総額を56億ドル失った。ただし、3月25日のトークンの証券化公聴会では超党派の支持が示され、4月下旬の採決の可能性が残されている。

SECは3月27日、審査中の仮想通貨ETF91件について最終判断を下すことなく期限を経過させた。

ブルームバーグのアナリストは、リップル（XRP）とソラナ（SOL）に引き続き高評価を与えている。今週、正式な承認や小規模な延長があれば注視が必要。

本日パウエルFRB議長が発言予定で、JOLTs（雇用動態調査）データが火曜公表、金曜の非農業部門雇用者数統計では、原油価格高騰がすでに織り込まれているかが問われる。

自社株買い停止期間（ブラックアウトシーズン）が4月下旬までS&P500企業の45%に影響し、株式市場の買い圧力が弱まる。