【NY市場】ナスダックが5日連続で史上最高値を更新、NVIDIAは4日ぶりに調整入り
- ナスダックが5日連続で史上最高値を記録した背景は？
- なぜNVIDIAは4日ぶりに調整局面に入ったのか？
- トランプ氏のEU関税発言が市場に与えた影響
- セクター別ではどのような動きが見られたか？
- 今後の市場見通しについて
- よくある質問
ニューヨーク株式市場では18日、ナスダック総合指数が5日連続で史上最高値を更新する一方、時価総額1位のNVIDIAは4日ぶりに調整局面に入った。トランプ米大統領のEU関税発言が市場心理を冷やし、ダウ平均は小幅反落。S&P500はほぼ横ばいで推移した。
ナスダックが5日連続で史上最高値を記録した背景は？
7月18日のニューーヨーク株式市場で、ナスダック総合指数は10.01ポイント（0.05%）上昇の2万895.66で取引を終え、14日から5営業日連続で史上最高値を更新しました。テクノロジー株を中心に構成されるナスダックは、今年に入ってから堅調な上昇を続けており、AI関連株の好調さが指数を押し上げる主要因となっています。
特に注目されたのは、テスラが3.21%上昇して329.65ドルで取引を終えたことです。前日下落した同社株が一日で反発を見せ、市場関係者の間では「短期的な調整後の買い戻し」と分析する声が多く聞かれました。一方、アップルも0.55%上昇するなど、ビッグテック株の堅調さがナスダック指数を支える形となりました。
なぜNVIDIAは4日ぶりに調整局面に入ったのか？
時価総額ランキング1位のNVIDIAはこの日、0.34%下落の172.41ドルで取引を終え、過去3日間続いていた史上最高値更新の勢いが一時中断する形となりました。JPモルガンが四半期決算発表を前に「有望半導体株3選」の一つとして同社を推奨したものの、利益確定売りが優勢だったようです。
半導体セクター内では様子が分かれ、JPモルガンが同じく推奨したマーーベル・テクノロジーが3.67%上昇したのに対し、ブロードコムは1.09%下落しました。市場アナリストの間では「半導体株全体が過熱感を見せている中で、個別銘柄の選別が進んでいる」との見方が強まっています。
トランプ氏のEU関税発言が市場に与えた影響
ドナルド・トランプ元米大統領が8月1日からEUに対し最低15%の関税を課す方針であるとの報道が市場心理を冷やしました。フィナンシャル・タイムズ(FT)によると、トランプ氏は15-20%の関税を目標としており、EUは中国を上回る対米輸出最大地域であることから、貿易摩擦再燃への懸念が広がっています。
この影響もあり、ダウ工業株30種平均は0.32%下落の4万4342.19で取引を終えました。S&P500種指数は0.01%下落の6296.79とほぼ横ばい、市場全体では「関税戦争再燃リスクへの警戒感から慎重な売買が優勢」（BTCCアナリスト）との見方が支配的でした。
セクター別ではどのような動きが見られたか？
業種別では明暗が分かれる展開となりました。ユーティリティ（公益事業）セクターが1.71%上昇と大幅に値を上げた一方、エネルギーセクターは原油価格の反落を受けて0.96%下落。テクノロジーセクターは0.1%、通信サービスセクターは0.22%それぞれ小幅に値を下げました。
個別銘柄では、前日に予想を上回る四半期業績を発表したネットフリックスが5.10%急落するサプライズも。同社は有料会員数が増加したものの、今期の業績見通しに慎重な姿勢を見せたことが失望を買った格好です。
今後の市場見通しについて
今週の市場を振り返ると、ダウ平均が0.07%下落したのに対し、S&P500は0.59%、ナスダックは1.51%上昇と、グロース株を中心に買い優勢が続いています。ただし、「ウォール街の恐怖指数」と呼ばれるVIX指数が0.67%低下して16.41となったことから、短期的な市場のボラティリティ（変動率）は低下傾向にあると見られます。
今後の注目ポイントとしては、四半期決算シーズンの本格化とともに、FRB（米連邦準備制度理事会）の金融政策転換時期に関する観測が市場動向を左右するとの見方が支配的です。特にNVIDIAをはじめとする半導体株の動向が、ナスダック指数の行方を握るカギとなりそうです。
※本記事は投資判断の参考情報を提供するものであり、投資勧誘を目的としたものではありません。投資決定はご自身の判断でお願いいたします。
よくある質問
ナスダックが史上最高値を更新し続けている理由は？
AI関連株を中心としたテクノロジー株の好調さが主な要因です。特にNVIDIAやテスラなどの大型株が指数を牽引しています。
NVIDIAが下落したのはなぜですか？
過去3日間で急騰したことによる利益確定売りが優勢になったためです。中長期的な成長期待が変わったわけではありません。
今週のダウ平均が下落した主な要因は？
トランプ氏のEU関税発言が貿易摩擦再燃への懸念を呼び、景気敏感株を中心に売りが優勢となったためです。
