XRPの価格を本当に動かしているのは誰か？ 個人投資家が供給の半分を保有、しかし…

今週X上で流通した市場構造分析が、XRPに関する興味深い主張を提起した。すなわち、個人投資家は価格を押し上げているわけではないが、これ以上下落しない主要な理由である可能性が高いという。

この議論の背後にあるデータは、2026年4月のオンチェーン推定に基づいている。全XRPの約50～55％が自己管理ウォレットまたは取引所ウォレットに保管されている。機関投資家とETFは総供給量のわずか1～2％を保有するに過ぎない。マーケットメーカーは、日々の実際の価格変動の60～70％を占めている。

この分析がこれらの数字から導き出す結論は、XRPの価格の下限は活発な買いによってではなく、何百万人もの保有者が単に売却を拒否することによって支えられているというものだ。700万～800万のアクティブウォレットと増加する長期間保有者の数により、供給量のかなりの部分が需要ではなく、非活動によって事実上市場から引き揚げられている。

現在の価格では、分析は個人投資家の確信がXRPの実効的な価格下限の約40～60％を占めると推定している。

ビル・モーガン氏はこの分析を読み、リップル社が依然として市場で最大のXRP販売者であり、毎月数億トークンを放出していると説明した。もし供給のダイナミクスが真に価格を動かしているのであれば、これらの売却は一貫した下落圧力として現れるはずである。しかし、そうはなっていない。モーガン氏は、このことだけでも、個人投資家の供給に関するテーゼは弱まると主張した。

さらに重要な点として、同氏は分析が適切に対処していない点を指摘した。XRPの価格は大半がビットコインに連動しているということだ。ビットコインが上昇すればXRPも上昇し、ビットコインが下落すればXRPも下落する。このパターンは、リップル社がどれだけ売却しようと、あるいは個人投資家がどれだけ固くトークンを握りしめようと関係なく成立する。

「主な説明要因は依然としてビットコインの価格変動である」とモーガン氏は記した。

XRPは現在、個人投資家が所有権を支配する一方で、機関投資家が価格変動を支配するフェーズにある。この2つの現実の間のギャップこそが、議論の大半が存在する場所である。

信念と保有行動が本当に価格の下限を支えているのか、それとも単にビットコインが全ての重労働を担っているのかという疑問は、データだけでは完全に解決できない。しかし、モーガン氏の挑戦こそ、個人投資家の確信に関する議論が、より有力な主張であると主張する前に答える必要があるものだ。

（翻訳・F0xTr0t）