イラン・イスラエル緊張激化でもビットコインは10万5千ドルで堅調

ビットコイン（BTC）は6月13日、10万5千ドル近辺で推移し、イスラエルとイランの衝突激化による急落後の比較的強い回復力を見せた。

執筆時点では、ビットコインは10万5,600ドルで取引されており、前夜の押し目を回復し、24時間で0.11%の小幅下落に留まった。

この乱高下は、前日のイスラエルによるイランの核施設・軍事施設空爆に続き、6月13日にイランがドローン・ミサイル攻撃で応じた地域情勢の緊迫化を受けたもの。この地域紛争のエスカレーションは世界市場全体にボラティリティをもたらした。

イスラエル攻撃の初期ニュースは世界市場に大きな変動を引き起こし、ビットコインは市場時間外に約5%急落、10万2千ドル近辺まで下落した後、6月13日のアジア市場取引開始時に10万4千ドル以上まで回復した。

主要仮想通貨は米国取引時間中、10万4,500ドルから10万5,600ドルの狭いレンジで推移。伝統的株式市場が大幅下落する中、投資家が金（1%以上上昇）や米ドル、日本円、スイスフランといった伝統的セーフヘイブンに逃避したのとは対照的な動きだった。

初期のショックにも関わらず、ビットコインの反発は仮想通貨市場全体のポジティブなトレンドに支えられていることを示唆。一部の市場関係者は、2024年10月のイラン・イスラエル緊張時の「80%上昇パターン」に類似した反応だと指摘する。

市場は不確実性が残る中で様子見姿勢を取っている。中東供給懸念からブレント原油が8%近く急騰するなど、リスク環境全体は依然として高まっている。

原油の動きが投資家心理を冷やす可能性がある一方、金融政策（特にFRBの利上げ判断）への影響を通じ、金利パス見直しの中でビットコインなどのリスク資産に間接的な下支えとなる可能性もある。

前夜の一時的な下落はビットコインのグローバル・リスク感度を示したが、不確実性増大の中でも10万5千ドル近辺で取引を継続できた背景には、機関投資家の支持、マクロ経済的な追い風、歴史的価格パターンといった要素が働いている。

翻訳者: DARkPhoenix1