イーサリアム研究者が警告：ビットコインの51%攻撃コストが急減—セキュリティ懸念が浮上
ビットコインネットワークの根幹を揺るがす可能性がある新たなリスクが指摘された。イーサリアムの核心研究者たちが、PoW（プルーフ・オブ・ワーク）メカニズムの根本的な脆弱性を暴露—マイニングコストの低下が攻撃者にとって「割に合う」状況を生みつつある。
「かつては理論上の脅威でしかなかった51%攻撃が、今や現実的なリスクに」と匿名の開発者は警告。特にASIC機器の性能向上と電力コストの地域格差が、ネットワークセキュリティの方程式を書き換えているという。
仮想通貨市場が再び過熱する中、投機的な資金が流れ込む一方で、基盤技術のリスク管理は置き去りに—いつものように。
ビットコインとイーサリアムの攻撃コストの違い
ハマー氏によれば、現在ビットコインを標的とした51％攻撃には約80億ドルが必要な一方、イーサリアムでは約1,000億ドル（約14兆6,000億円）相当のETHをステーキングする必要があるという。
この差は、両者が採用するコンセンサスアルゴリズムの違いに起因している。
ビットコインはプルーフ・オブ・ワーク（PoW）方式を採用しており、攻撃には全マイニングパワーの過半数を獲得する必要がある。
対して、イーサリアムはプルーフ・オブ・ステーク（PoS）方式を採用し、攻撃者は全ステークETHの過半数を保有する必要がある。
この違いにより、イーサリアムへの攻撃は膨大な資本と透明性が要求され、現実的には難しいとされる。一方、ビットコインについては、将来的に攻撃コストが20億ドル（約2,920億円）程度まで低下する可能性があるとハマー氏は警告している。
セキュリティ予算の減少によるリスク
ビットコインのセキュリティは主にマイナーへの報酬、いわゆる「セキュリティ予算」に依存している。4年ごとにマイニング報酬が半減する仕組みのため、報酬が減少し続けている状況だ。
ハマー氏は、この報酬が十分でなくなると、マイナーの忠誠心が揺らぎ、資金力のある国家や大企業による攻撃リスクが高まると指摘。特に、ビットコインの時価総額の0.1％程度まで攻撃コストが下がった場合、51％攻撃が「ほぼ確実に」起こるとの見方を示した。
これに対し、イーサリアムのPoS方式では攻撃者が大量のETHを集める必要があり、しかもその動きはブロックチェーン上で可視化される。
さらに、不正行為にはステーク没収などの社会的な制裁が科されるため、51％攻撃の実行ハードルは高いとされる。
真の分散型資産をめぐる議論
ハマー氏はXへの投稿で「ETHだけが、インターネットの価値保存手段（SoV）となる真に分散型の仮想通貨になりえる」と主張。
イーサリアムのレイヤー2ソリューションが高速な取引処理を実現しつつ、基盤レイヤーでの高いセキュリティを維持できる点を強調した。
また、伝統的な金融インフラ企業も100万TPS（1秒あたりの取引数）という高いスループットを求めており、これは単一のグローバルステートマシンでは不可能だが、複数の高速L2が中立的で信頼性の高い決済レイヤーに落とし込むことで実現可能だと説明している。
ハマー氏はさらに「ETHは成熟した無記名資産であり、金融システムが暗号通貨のレールにトークン化された後、グローバル金融システムを保護するだろう」と述べ、すでに世界の実物資産（RWA）の85％とステーブルコインの大部分がイーサリアム上に存在すると指摘した。
Hideaki Wakabayashi
2021年に仮想通貨投資を始める。以降、同分野での専門的な知識を深めながら自身のブログ・ライターとしても活動。仮想通貨に関する深い理解を活かして複数のメディアで多くの記事を執筆。初心者に寄り添った簡潔な解説を得意とする。
