TORICOが「Ethereum Shift 2026」特設サイト公開―CoinPost共催で次世代イーサリアムの行方を占う

仮想通貨業界の注目イベントが動き出した。

TORICOがオンラインカンファレンス「Ethereum Shift 2026」の特設サイトを公開。メディアパートナーには仮想通貨情報サイトCoinPostが名を連ねる。2026年という節目の年に、イーサリアムネットワークがどのような進化を遂げるのか―業界関係者の視線が集まる。

スケーリングソリューションからガバナンスモデルまで

レイヤー2ソリューションの競争が激化する中、イーサリアム本体のアップグレードロードマップは依然として重要な指標だ。プロトコルレベルでの改善が、DeFiやNFTエコシステム全体に波及効果をもたらす。特設サイトでは、技術的転換点となる可能性のあるテーマが取り上げられるとみられる。

機関投資家の視線が変える生態系

伝統的金融機関の参入が本格化する2026年は、規制環境と技術革新のせめぎ合いがさらに顕著になる。イーサリアムの進化は単なる技術議論を超え、資産クラスとしての成熟度を測る尺度となる―少なくとも、ベンチャーキャピタルが次の資金投先を探す間は。

カンファレンス詳細や登録情報は特設サイトで順次公開される見込み。業界関係者は、イーサリアムが「世界コンピューター」の理想と現実の間でどの着地点を見出すのか、その青写真を求めている。

規制・実務・金融の観点から語る特別ゲストが登壇

今回公開された第1弾ゲストおよびセッション内容は以下の通りです。

一般社団法人日本仮想通貨等取引業協会の小田玄紀代表理事は「ルールはトレジャリー企業（DAT）をどう変えるのか？— JVCEA（日本仮想通貨等取引業界）小田会長と考える制度から見たイーサリアムトレジャリーの未来」と題したセッションに登壇します。今後予定されている分離課税やETFが日本の仮想通貨業界やDATにどのような変化をもたらすのかについて、制度の観点から議論が行われます。

コインチェック株式会社の井坂友之取締役社長執行役員は「企業は仮想通貨を持つべきか？— Coincheck 井坂社長と考えるトレジャリー（DAT）企業のリアル」について講演します。企業が仮想通貨を保有・運用することの意味を実務の最前線から掘り下げ、イーサリアムが選ばれる理由や「生き残るDAT・消えていくDAT」の違いについても言及する予定です。

SBI VCトレード株式会社の近藤智彦氏は「イーサリアムは企業財務に耐えうるのか？— SBI VCトレード 近藤社長と考えるトレジャリー企業（DAT）のリアル」をテーマに解説します。SBIグループの視点から上場企業経営においてイーサリアムはどのような資産になり得るのか、そして新たな企業モデルであるDATと伝統金融はどう向き合うべきなのかが語られます。

イベントの追加登壇者や各セッションの更なる詳細については、特設サイト上で段階的に公開されていく予定です。また、当日は株式会社TORICOによるイーサリアムトレジャリー事業戦略発表会も予定されています。

https://ethereum-shift.cOM/