ビットコインが地政学リスク後退で急反発！105,000ドル台回復で強気相場再燃
地政学的緊張緩和をきっかけに、ビットコインが急反発。105,000ドル台を奪還し、強気相場が再燃している。
■ リスクオフモード突入
中東情勢の落ち着きを受け、投資家がリスク資産に再び注目。伝統的な「安全資産」である金を差し置いて、仮想通貨が資金の流入先に。
■ 機関投資家の本格参入
ヘッジファンドや家族経営のオフィスが続々参入。今や「デジタルゴールド」はウォール街の必須ポートフォリオに—彼らが遅れて気づいたことを、我々は5年前から知っていた。
■ 次なる抵抗線は110,000ドル
テクニカル分析では110,000ドルが次の心理的抵抗線。突破すれば2017年や2021年のようなパラボリック上昇も夢じゃない。
金融当局がまた「投資家保護」と叫びながら、自分たちの時代遅れな規制を正当化しようとするだろう—その一方で、賢い連中はすでに次のエントリーポイントを探している。
画像引用元：Truth Social
これによりイスラエル、イラン間で高まっている緊張が解かれ、市場のリスクオフムードに影響を及ぼしたことが今回のBTCの反発につながったと推測されます。
目次
- 1 先物市場では大規模なショートポジションの清算
- 2 底堅い現物ETFへの資金流入
先物市場では大規模なショートポジションの清算
この急激な価格上昇はデリバティブ（金融派生商品）市場にも大きな影響を与えました。
価格下落を見込んでいたトレーダーの「ショートポジション」が次々と強制的に決済される、いわゆる「ショートスクイーズ」が発生した模様です。仮想通貨データ分析サイトのCoinglassによると、この一連の価格変動により、直近12時間で約1億ドル相当のビットコイン先物ショートポジションが清算されました。
ショートポジションの清算は買い戻しを伴うため、価格上昇の勢いをさらに加速させる要因となったと考えられます。
底堅い現物ETFへの資金流入
短期的な価格変動が激しい一方で機関投資家などの長期的な関心を示す指標の一つである現物型ビットコインETFへの資金流入は、底堅さを見せています。
現地時間6月23日時点のデータでは米国で取引されている現物型ビットコインETF全体で1.33億ドルの純流入が確認されました。特に、Fidelity社が提供する「FBTC」には1.05億ドルが流入しており、市場参加者の根強い需要を示唆しています。
こうした継続的な資金流入はビットコイン市場の長期的な健全性を示すポジティブな兆候として捉えられています。今回の出来事は、ビットコインがマクロ経済や地政学的なニュースに敏感に反応する資産であると同時にデジタルゴールドとしての価値や機関投資家の需要にも支えられている複雑な側面を改めて示したといえます。
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記事ソース：coinglass、FARside Investors